ワーキングホリデーの帰国後、三ヶ月ほどの人に話を聞く機会があった。
行っていたのはドイツとカナダ、それぞれ一年ずつという話。
合計二年、海外で生活してきたことになる。
その人の場合には、ドイツでもカナダでもそれぞれアルバイトをしていて、その給料で生活をしていたという話。
やはりそれだけでは十分な暮らしが出来ないので、ワーキングホリデー中はルームシェアをして、さまざまな国の人と共に住んでいた。
ここでいうさまざまな国というのは、ドイツ人やカナダ人ではなくて、それぞれ別の国から来た人たち。
やはり20代〜30代前半の人が中心ということだった。
帰国後に困ったこととしては、就職先がないこと。
彼らの場合であれば、1年や2年の滞在でしかないので帰国子女という扱いではない。
あくまでも通常の日本人で、やや英語が得意というレベルでしかない。
そうなったときに、新卒で素直に就職した場合と、その後にワーキングホリデーに行って海外経験を積んでから戻ってきた場合、どちらが就職に有利かというと、やはり新卒でストレートに就職した場合の方がはるかに有利ということ。
これはある意味聞くまでも無い話で、当然といえば当然のこと。
新卒プレミアのほうがワーキングホリデーよりも日本の労働市場では高く評価される。
残念ながらワーキングホリデーからの帰国後だからといって優遇してくれる会社はあまり無いだろうし、その程度の海外経験では即戦力になるわけでもない。
ただその話を聞いていて感じたのは、一方ではマスコミ等が多様性を求めている一方で、実際の企業はやはり今でも頑なに同質化を求めていること。
ある意味で言うと、ワーキングホリデーに行くような人材は、日本社会の中ではちょっとしたはみ出し者。
そういった人を社内に取り入れるのは、まさに多様性を確保することになる。
ただマネージメントの面で見ると、さまざまな人がいるのは扱いづらいのも事実。
そして、こうした土壌がある以上、海外趣向があるとか、他人と違う点がある人よりも、上手い具合に歯車になってはまってくれる人のほうが企業にとって望ましいという会社側の本音が見え隠れする。
だからといって企業を批判するのはあまりにも安易過ぎて、それはしたくない。
というのも、企業はあくまでも利益を生み出すための器であって、本来的に言えば雇用の創出という社会貢献は第一義的な目的では無いので。
ワーキングホリデーに行って、帰国後に就職に困る人が居たとしても、それを救うのは企業の役割ではない。
むしろ、自由に各国を旅しながら活動して生きていきたいのであれば、どこかの企業に所属してそこで自分を認めさせるよりも、自力でお金を生み出しながら、収入を得ながら暮らしていく力を身に着けるほうが現実的であると感じている。
事実、私がやっているのはそうした生き方だし、そのほうが他人に意見されたり、他人の顔色を窺ったりする必要も無くなるのではるかに快適に過ごせる。