山田順の円が消滅する日から読み取れること


様々な視点から今後の経済の予測であるとか、社会情勢の動向を読みとるために、やや曲論的なききょうを行っている著者の本を読みたいと思い、その中の一環として山田順氏の円が消滅する日という本を読んだ。

こちらキンドル本となる。

私自身は、日本円が極端に価値がなくなるということはなくなっていると思うし、ハイパーインフレのようなことが起こって、紙幣が紙屑になるとか、そこまでのことは起こらないのではないかと思っている。

とは言っても、長期的に円安傾向に触れているとは思っているが、かつてのアルゼンチンのようになるとまでは思っていない。

とは言え、視野を広げるためには、自分とは全く違う予想をしている人意見を聞くというのも役に立つので、今回山田順氏のこの円が消滅する日という本を読んでみることにした。

これ以外でも、山田順氏の著書には、人口が減り、教育レベルが落ち、仕事がなくなる日本とか、2015年磯野家の崩壊とか、資産フライトとか、興味深いタイトルのものが多い。

人口が減り、教育レベルが落ち、仕事がなくなる日本という著者の中では、東急電鉄がベトナムで行っているビジネスの話であるとか、韓国の移民に対する体制の変化とか、中国とアメリカとの今後の関係とか、都営戸山ハイツが抱えている、都心にありながら限界集落のような環境を作り出していることであるとか、デトロイトと日本の都市の類似性や、相違点といったかなり興味深いテーマについても語られている。

今回、円が消滅する日を読んで、今後の円安要因にはなりえるものの、やはり当初と同じで、日本円が紙屑になるという日は、少なくとも今現在予想できる範囲では、こないのではないかという結論に至った。

それは世界的にも影響が大きすぎて、日本だけではなく、各国の思惑としても、そこまでの大きなダメージというのは望んでいないはず。

もちろんこれはアメリカも同じこと。

周到に仕組まれて、円がダメになる可能性を完全に否定することはできないが、少なくとも現実的なシナリオとしては、あまり可能性は高くないのではないかと思う。

とは言え、円が相対的に弱くなっていくという方向自体は、山田順氏と程度の差は大きくあれ、意見は変わらない。

そして私自身も、もはや日本円の資産というのは、極力持たないようにしている。

そのため、日本円で入ってきた収入についても、海外に出して、米ドルであったり、香港ドルに換金をしたり、更に言えば、海外の不動産とか、フィリピンにホテルコンドミニアムを買ったりとか、そういった形で運用を行っている。

逆に日本の国内で運用するとか、あるいは銀行に預けておくとか、そういったことは極力していない。

そのため、極端な話をすれば、ロシアやアルゼンチンで、経済危機が起こったあと、海外に資産を出していて、その資産を危機が去ったあとに国内に戻して、大富豪となった人達と同じようなことが、出来るという意味では、日本でハイパーインフレが起こるというのは、ある意味でチャンスなのかもしれない。

ただし、そこまでのことが起こってしまうと、日本のインフラとか、治安に関する問題というのも生じてくるし、これは人々の立ち振る舞いとか、文化であるとか、そういったものにも影響を及ぼしかねない。

そこまでの危機が訪れてほしいとは思わないし、いくら海外で生活しているからと言って、日本で大きな混乱が起こるようなことというのは、避けてほしいと思うので、そういった方向にシナリオが進むことはなんとしても避けてほしいと思う。

更に言うと、日本でハイパーインフレが起こるようなことになると、中国人を初めとした外国人が、一気に日本買いを行う可能性がある。

例えば、土地であるとか、上物を含めた不動産を中国人が買い占めるとか、そういった可能性というのも十分にありえるわけで、こうなってくると、国家としての存亡の危機ということにもなり兼ねない。

元々水資源であるとか、森林とか、そういったものに目を付けて、外国人が日本の土地を買うということはこれまでも行われていたが、日本というのは、外国人が土地や不動産、更に言えば日本の資産を購入することについての規制は非常に緩い。

例えばフィリピンであれば、原則として外国人が土地を所有することはできない。

実際にはコンドミニアムの土地の40%までは持つことができるとか、そういったルールはあるものの、無条件にただ土地を購入して、登記を行うということは不可能となっている。

こういった外国人が、自国の資源を所有することについては、規制をかけている国というのが少なくない。

それに対して日本というのは、かなり無防備な状態なので、この状態で経済危機に陥ったり、ましてハイパーインフレになって、お金の価値が下落したりすると、国民資源とも呼ぶべきものが、外国から買い叩かれて、取り返しのつかないことになり兼ねない。

当然ながら、チャンスとなれば、ヘッジファンド等の巨額の資金も入ってくるわけだし、えげつない手法で利ざやを狙ってくる業者であるとか、投資かとか、そういったものも参入してくることになる。

こうなると、日本人の個人投資家が、多少利益を得たところで、太刀打ちできないし、長期的に見ればあまりにも決定的な損失となる。

そういったことは、絶対に避けなければならない。



メールアドレス

よく読まれている記事

1位:世界一周を日常に変える方法

2位:【無料】海外移住オンラインセミナー

3位:パワハラ・リストラからの人生逆転















本当に伝えたかったこと


メールアドレス
取扱い上の注意
執筆者、伊田武蔵
伊田のこれまで
カテゴリー
人気記事

ページの先頭へ