個人起業家同士のネットワーク


最初の内というのはビジネスの種を見つける為に一人で情報収集をするというのが基本です。

どこかのコミュニティーであるとか、商工会議所のようなところに属してもいいわけですが、変なところで人間関係を作ってしまうと、それが余計な先入観になってしまったりとか、あるいはしがらみになってしまって返って足を引っ張る事になる可能性も高いです。

特に稼げていない人同士のコミュニティーに入るという事はマイナスにしか影響しない事が多いので止めておいた方がいいです。

というのも、結果を出せていない人というのは元々たいした情報が回ってくる環境にはいません。

尚且つ、自分の中での基準値が非常に低かったりとか、常に自分の都合で世界を見ていて、顧客や取引先の都合を考えないといった人もいます。

ですのでビジネスをスタートアップする段階においては、余計な人とはできるだけ関わらないで、自分一人でどんどん情報収集をして実験を繰り返していくという事の方が成功に近づきます。

しかし、ある程度のレベルになると、それなりのレベルの人と繋がる事ができるようになるわけです。

相手から見ても、一目置く存在になれてから関係を作るという発想ですね。

そうなる前にまずは自力をつけておく事が必要です。

その段階においては自分の時間と、そしていくらかの費用を使って例えば本を読むとかそういった形で情報を収集していくわけです。

そして、ある程度の結果が出たらすでに結果が出ている人同士のコミュニティーというのに属してみたり、あるいは知り合いを探してみたりしてそれぞれに情報の交換をする事ができるようになります。

こうなってくると、どんどん効率的になっていくわけで、加速度的に質の高い情報が入ってきます。

さらにいえば、自分が得た情報を他人に話してそこでお互いの意見をぶつけ合う事によって情報の精査というのも進んでいく事になって、余計な手間をかけて実験をしたりしなくてもダメなネタというのを潰していく事ができるようになります。

こういったネットワークができていくと、加速度的に成功というのは近づいてきますし、安定というのも築けるわけです。

極端な話をすれば、有能が人が身の回りにいて、たまたまその人のビジネスモデルがダメになってしまって路頭に迷っていたら自分と組んで仕事をしてもらいという人が出てくるわけですよね。

ですので、自分の能力を周りに認めてもらう事、そして周りに有能な人を置くというのは非常に重要なわけです。

さらに言うと、個人の起業家であれば単純に人的なリソースが足りないという問題も出てきます。

ただし、ここで社員を雇ってしまうというのはリスクがあるわけですね。

ここでどんどん企業が大きくなっていけば人材を切る事ができないといった既存の企業と同じ問題を抱える事になってしまいますし、これまで人を使った事がない人であればマネジメントスキル等の別の能力も求められるので、下手をすると利益が大きくなるどころか下がってしまう事も往々にしてあります。

そういったリスクを負いたくない場合であれば個人同士で仕事を進める事によって人的リソースを補うという事も可能です。

例えば双方で仕事をしている外注のスタッフを使うというのも一つの方法です。

どういった所でこういった人を見つければいいかというと、インターネット上であればクラウドネットワークスやジョブチャンネル、@SOHOといったサイトを使えば簡単に人の募集ができます。

これ以外にも新聞の折込チラシに求人を載せるとか、あるいは自分でインターネットの世界でメールマガジンやウェブサイトを持っているのであればそこに求人広告を載せるという事も可能です。

基本的にこういった方法であれば非常に安い単価で仕事をしてもらう事ができます。

あるいはプロジェクト単位で起業家同士で組むという事も可能です。

会社に属する場合のように一生そこで働くとか、そういった話ではなくて、新規のプロジェクトを特定して、じゃあこの案件に関しては一緒にやりましょうという話で2人以上の人数でやっていく事もできるわけですね。

プロジェクトの頭から終わりまでではなくて、その中の一部の仕事、例えば広告の管理だけを任せるとか※(こんばーじょん)率の高いウェブサイトの作成だけを任せてそれ以外の部分は自分達でやるといった柔軟な対応も可能になります。

これまでの企業というのはある意味でいうと、社員ありきのビジネスというのをやらなくてはいけなかったわけです。

もう撤退したいという分野があっても、そこから撤退してしまうと社員が路頭に迷ってしまうので仕方がなくそこから撤退できないとか、あるいはその雇用を補う為に新規のビジネスに挑戦しなくてはいけないとか、そういった目的と手段がもうすでに入れ違ってしまっている現象が起きています。

しかしながら個人でやっていくのであればプロジェクトベースで人を募集する事もできますので、あくまでもその仕事を完成させる為に人にお金を払うという仕組みを作る事ができるわけです。

社員に仕事を与える為にどうにかして仕事を見つけてこなければいけないという余計な負担がないというのは、大分経営においては負担を減らしてくれる事です。


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