地方移住も生き方の選択肢として面白い

私がマレーシアに転居した2011年の段階では、移住というと海外に引っ越すことを指すことが一般的だったように思うが、最近ではだんだん情勢が変わっているようで、地方に移住するという意味で使われることも多くなってきた。

実際、検索エンジンのGoogleやYahooで移住と打ってみると、日本移住交流ナビとか全国移住ナビ、京都移住計画、愛媛県で暮らそう、といったサイトが上位に表示されている。

東日本大震災を境に一時的に海外に脱出するブームが起こったが、既にその流れも沈静化しているし、円安によって金銭的な意味で日本以外の国に住むハードルがあがったこともあり、今後はしばらく地方に目が向けられる時期が続くかもしれない。

ブームになるような動きではないだろうが、東京都等の大都市圏に住んで高い家賃や物価を強いられるよりは、生活コストの安い地方都市でそこそこの暮らしをしたいというのも、選択肢として有望なのは理解できる。

地方の多様性

特に地方に移住するといっても、いわゆるど田舎とされるような山奥とか限界集落とか、毛虫や百足がうじゃうじゃと沸いて出るような所ばかりではない。

生活に必要な店舗が一通りそろっている中堅都市や政令指定都市とか、そこから一段階縮小したような町は各地にあるわけなので、かなり幅広い中から選択することが出来る。

澄んだ湧き水が出るような小川の近くに住むことも出来れば、緑豊かで肺一杯に新鮮な空気を吸い込みたくなるような山の中とか、あるいは花粉が飛ばない沖縄とか、自然環境1つ取ってもさまざまな選択肢がある。

利便性のことを考えても、車を持たないと生活できないような場所から、一通り公共交通機関として電車やバス網が充実している地域まで、日本にはいろいろな選択肢がある。

ここ数年だと、福岡が移住先の人気が高い町として有名だが、マイナーな町や村の中でも、住み心地が良いと感じる人が決して変わり者とかレアな部類ではないぐらいの魅力のある場所は、発掘されていないだけで無数に眠っているはず。

政府やNPOの支援

最近は行政も移住支援をしているところが多いし、ただ単に引っ越して来ることだけではなく、創業支援をしていたり、高知のように移住コンシェルジュ、あるいはお試し移住施設といったものを用意していたり、さらに移住促進NPOとして”れいほく田舎暮らしネットワーク”を初めとしたNPOの活躍も見られる。

政府主導の下、地域おこし協力隊という3年間を上限に給料をもらいながら新しい町で生活できる仕組みがあったりと、都市に集中する形での国土設計から、地域活性化へと国ぐるみで動きを見せている。

これが世界的なアーバニゼーションの潮流と逆行するものであるという点は気がかりなところではあるものの、少なくとも個人のレベルでは自分自身が住みたい所に住む権利があるし、それはもっと柔軟に活用されていいのではないかと常々感じる。

ただ、ここでもネックとなってくるのは、やはり収入源の部分で、一部の自治体が創業支援をしていることからも読み取れるように、通常は場所と収入源は密接に結びついており、それは言い換えると会社からの収入と表現することも出来る。

つまり、近隣であればともかく、全く別の場所に引っ越すとなれば、これまでの会社にそのまま勤めることは困難なので、地方への移住がなかなか促進されず停滞してしまう側面がある。

逆に言うと、この点さえクリアしてしまえば大幅に居住地の選択肢は広がるわけで、テレワークとか個人で稼ぐ仕組みとか、そういった場所にとらわれないスキルを持っていると、個人として大きな強みになることをここでも認識することが出来る。

もちろんこれは地方に引っ越す場合ばかりではなくて、海外に転居する場合にも当てはまる事で、住みたい町に住むことは少なくとも現役のうちであれば、決して低くはないハードルを越えていかなければ実現できない。

しかしながら、それは達成するだけの十分な価値がある目標だと確信している。