海外移住に反対する親や家族をどう説得する？伝え方で泥沼化することも

親や家族、友人等が海外移住に反対していて、
それが足かせになって動けないという話は
私の周囲でも時々聞く。

独身で日本をさっさと飛び出した人もいれば、
奥さんや子供を連れて円満にマレーシアやフィリピンへ
やって来て暮らしている人もいる。

以前にバンコクで会った人だと、
ネパールのカトマンズに住もうと奥さんに提案し、
あっさり受け入れられた例も。

奥さんはカトマンズを実際よりも都会だと思っていて、
現地を訪れて驚いたらしいが。


一方で、猛烈な反対にあって
取り付く島がない場合も。

ただし、一言で家族と言っても、
相手によって適切な伝え方は違ってくる。

現実的な利害関係はあるか？

扶養している子供や奥さん、夫といった関係においては
生活を共にしているわけなので
海外移住にあたって賛成を得る必要があるだろう。

勝手に自宅を出たのでは失踪に近いし、
一緒に暮らす前提なのであれば
何かしらの了承を引き出す必要がある。


一方で友人のように直接的に利害がない相手の場合、
そもそも相談する必要もなければ、
賛成を得る理由もない。

そのため、気持ちがぶれそうなら
反対してきそうな相手にわざわざ相談すること事態が間違い。

すでに確定事項になってから事後報告すれば十分。

「海外に移住することになりそう」という相談ではなく、
もはや決定してから伝えれば
相手も口を出せる範囲が限られてくるし、
あなた自身の気持ちが揺らぐ幅も小さい。


これは家族の中でも親や兄弟、親族等でも同じ。

親の介護をしているような場合は話が別だが、
そうでなければ自立した大人同士で
どこに住むかを事前に相談する必要もない。

余計な反対をされないためにも、
事後報告がスマートな伝え方だろう。

意見を求められれば、
相手にも様々な言い分があるだろう。

不確かなイメージにもとづいた反対意見であっても。

賛成してほしい相手には

説得技術の基本として、
どのような順番で相手に伝えるかという問題がある。

同じことを伝えるにしても、
順番によって印象がまったく違うのは
ある程度経験があるセールスマンや講師であれば
熟知していること。


家族と一緒に海外移住をしたいなら、
まずは相手がどのような考えを持っているかを探る必要がある。

人によっては、
海外に怖いイメージや治安が悪いイメージを持っているかもしれない。

それなら、いきなり住むことを提案するよりも
悪いイメージを払拭するところから
始めた方がすんなり受け入れてもらえる場合も。

移住したい国について特集している番組を一緒に見たり、
旅行に行ったりするのも有効な手。

相手がどんな考えを持っているかを引き出すのにも使える。


悪いイメージを持たれがちな国であれば、
違う側面を早めに見せるのも有効。

たとえば、私が以前に住んだフィリピンは
一部の日本人からは強烈に嫌がられる国。

特にマニラは女性受けが悪い。

ただ、実際に訪れてみると
きれいなショッピングモールもあるし、
セブやボラカイ、エルニドのようなビーチリゾートもあり、
イメージが変わることも。

そういったきれいな場所を意識的に奥さんと旅し、
それから海外移住のことを切り出して
うまく説得できた人から話を聞いたこともある。

自分が移住したいことを最初に口にすれば、
その後に住みやすさを語っても
強引な説得と受け取られるだけ。

それなら先に魅力を伝えておいて、
その後に一緒に引っ越すことを提案するほうが
受け入れられる確率は上がるだろう。



また、フィリピンならメイド大国なので、
家事から解放されることができるといったメリットも
説得材料の１つとしては強力。

これはどの国でも使える要素ではないが、
国ごとに強みがある。

タイやフィリピンのような東南アジアなら
マッサージやスパを安くで利用できるとか。

ジムやプールが付いたコンドミニアムに住めるとか。

街並みが美しいとか。

そういった強みを訴求することで
相手の心が動くこともある。

ただし、これは説得の段階に入ってから。

まずは移住先候補の国に
正しいイメージを持ってもらうことが最優先となる。


あとは言葉だけでは臨場感がないので、
やはり旅行で訪れてみるとリアリティが増す。

実際にその国を自分の目で見てみると、
耳で色々な話を聞くよりもよく分かるものなので。


ということで、
家族が海外移住に反対する場合には、
まずは相手が持っているイメージを理解し、
そこにどうアプローチしていくのがいいかを
考える必要がある。

脚色の強すぎる説得をしても、
日本を出てから問題が起きる原因になるので
正しく理解してもらうことを目的に
情報を伝えていくことになる。


また、介護等の関係のない親や友人には
そもそも事前に相談をせず、
決定事項として報告するのが
余計な反対を回避する手段となる。