アイルランドの不動産の一部で税金が免除


ダブリンの新聞を読んでいたら、アイルランドの不動産の一部において、税金が免除されるという話が載っていた。

具体的には、税率が15%免除されるらしい。

これはアイルランド全土においての話ではなくて、ゴールウェイを含んだ一部の地域のみの話。

このところ、ヨーロッパは金融危機を迎えてから、次々に景気が悪い話が続いているが、その余波は確実にこの国にも及んでいるらしい。

実際、ポルトガルやギリシャ等、いくつかの欧州の国については、不動産を購入するとビザが取れるとか、永住権が付いてくるとか、そういった条件を特別に付加したケースもある。

こうしてみてみると、先進国は新興国と違ってビザが取りづらくなる一方ではなく、取りやすくなったり、取りづらくなったりを繰り返していくループが窺える。

今回の不動産の税率の軽減は、基本的に国内向けにやっているところが大きいとは思うが、やはり不動産投資の熱が冷めきっているのを懸念している模様。

わざわざ現地に入って新聞を読まなくてもわかる情報ではあるものの、こういった普段はマークしていない国の情報を得られるのも、現地入りしての楽しみの一つではある。

これまでアイルランドの不動産を買おうと思ったことはないし、今の段階でも特に視野には入れていないものの、こういった世界の潮流を知っておくのはマイナスにはならない。

特にアイルランドの場合であれば、以前はヨーロッパの中でも非常に経済が弱かったのが、途中から遅れて発展してきた歴史がある。

こういった特殊な動きをしている国の動向は、他のヨーロッパ諸国の動きを時には先取りすることもあり、ベンチマークとなる可能性もある。

そういった意味でもアイルランドは、ひょっとしたらマークしておくと面白い国なのかもしれない。


ヨーロッパ金融危機の影響の確認

今回はヨーロッパ金融危機の舞台でもある、ポルトガルやスペインにも入る予定なので、そちらの不動産価格も見ておきたい。

もちろん、スーパーや市場に行って、その街の活気とか、実際の物価水準を見てみるのも楽しみ。

ギリシャにしろ、ポルトガルにしろ、金融危機は騒がれても、人々が生活を楽しむ雰囲気は変わらないというし、そういったところが逆にドイツの不評をかっていることも耳にする。

おそらくその通りなんだろうとは思うが、実際に街に出て感じるところもあると思うので、そこら辺はかなり今の段階から楽しみになっている。

アイルランドからポルトガルに行く日程も迫ってきているので、気温差とか、物価の差とか、そういった違いも色々と観察しておきたい。

ロンドンとダブリンに種々の違いがあるように、リスボンに行けばまた変化が見られるはず。

短期間で色々回ってみるのは、こういった差を如実に感じることができて、比較対照できる意味でも有意義。


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